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食品Loss Shock は本当にショック!

食べ物がこんなに廃棄されている

農林水産省の統計データでは、2011年度の日本の食品廃棄量は約1800万トンで、このうち売れ残り、期限切れ食品、食べ残しなどの本来食べることができたはずの食品、いわゆる「食品ロス」は年間500 ~800万トンと推計されているそうです。

この量は、世界全体の食料援助量(約400 万トン)を上回りますし、日本の年間の米の収穫量(813万トン)に匹敵します。

数値の大きさに驚きます。
食品廃棄物先日も「あー、もったいない!」と思わず声を出してしまいそうな光景に出くわしました。

某有名たこ焼き店でたこ焼きをつまみにハイボールを飲んでいた時のことです。

店員さんが手際よくテイクアウト用にどんどんたこ焼きを焼いて、保温用のショーケースに並べています。

そしてテイクアウトのお客さんが一段落してしばらくすると、突然店員さんがショーケースのたこ焼きをトレイごと足元の大きなポリバケツに、まさしく廃棄しているではありませんか。

たぶん「焼き上がりから◯◯分経過したら廃棄」とマニュアルにあるんでしょうね。

「少しぐらい味が落ちても気にしないから、捨てるくらいならオジサンが食べてあげるのに~、ハイボールお代わりするから~」と思った次第です。

「食べものに、もったいないを、もういちど」

国は食品廃棄ロスに対応するため、食品リサイクル法に基づいて食品廃棄物の発生抑制を進めているわけですが、消費者庁が「食べものに、もったいないを、もういちど」を標語にしてこんな国民運動をやっています。

ろすのん

日本人の矜持、もったいない文化をもう一度国民全体で考えてみようというのはいい試みだと思いますが、もっとメディアへの露出を多くできないものでしょうか。

コンビニや飲食店が悪い訳ではないのでしょうが

JWセンターの機関誌(2015年夏号)に投稿されていた桜美林大学教授の藤倉まなみ先生の記事を紹介します。

学校教育においては、従来からの環境教育に加え、2005年の食育基本法により、 食育としても食品ロス削減の取組が進められている。
環境省によれば、小中学校において食べ残しの削減を目的とした食育・環境教育の取組を行っている市区町村は約65%ある。
このように、児童生徒は少なくとも学校生活を通じて「食べものを捨てることはもったいない」という倫理観を醸成されている。
ところが、大学生になってコンビニエ ンスストアや飲食店などの食品を取り扱う店舗でアルバイトを始めると、未利用食品や食べ残しの廃棄作業に従事することがある。
そこでは、それまでの倫理観に反して、食べることができた食材を相当量捨てなければならない状況に直面する。
その時に受けるショックを、私も参加する研究グループでは「食品ロスショック」と名付けた。
食品ロスショックにより、大学生は、年少期に育んだ倫理観が否定され、学校教育に対しても雇用先に対しても不信感・不快感を抱くが、次第に未利用の食品や食べ残しを排出することに馴れ、習慣化するのではないかと考えられる。
実社会が若者に、食品ロスに対する「もったいない」という気持ちを失わせている可能性があり、さらにそれが負の連鎖になって次世代の子ども達に伝わっていくことが懸念される。

なるほど、考えさせられてしまいます。

藤倉教授は、食品関連事業者としては、「食品の安全性・信頼性の確保」や「機会損失のの回避」のためにやむなく経営上の判断として食品を廃棄せざるを得ない場合もあるだろうということを認めつつも、食品ロスショックの実態を解明するとともに、若者にとっても食品関連事業者にとっても望ましいシステムを研究していきたいとおっしゃっています。

需要予測がカギのようです

経済産業省のHPで面白い記事を見つけました。

株式会社Mizkan(本社:愛知県半田市)の販売している季節商品(賞味期限は長いものの特定の季節に需要が集中する商品)の冷やし中華つゆと、相模屋食料株式会社(本社:前橋市)の販売している日配品(豆腐・牛乳など冷蔵を要し、あまり日持ちのしない食品)の豆腐について、POSデータに頼らずに日本気象協会と連携して天気予報をもとに需要予測をして物流を変える取り組みをしてみたら、30~40%も「食品廃棄ロス」を削減できることがわかったという記事です。

ビッグデータをスーパーコンピュータで解析することで、セブンイレブンの全国17,000店舗で、毎日弁当を完売、しかも品切れなし、それゆえ廃棄する弁当はゼロなんて世の中が来るのは、そう遠くないかもしれません。

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